イベント案件管理システムの料金相場|類型別の費用比較【2026年版】
お役立ち情報

イベント案件管理システムの料金相場|類型別の費用比較【2026年版】

2026年8月4日14分で読める

イベント案件管理システムの料金相場は、初期費用が無料〜数十万円、月額が1名あたり数千円〜数万円で、課金単位(社内シート数か全ユーザー数か)と機能範囲によって総額が大きく変わります。

イベント向けのシステムは料金を「要問合せ」にしている製品が多く、相場感がつかみにくい領域です。まず類型ごとの相場と、総額を左右する3つの軸を押さえると、比較の土台ができます。選び方の全体像はイベント管理システムの比較・規模別おすすめ(選び方の全体像)を先に確認すると、本記事の費用比較が理解しやすくなります。

この記事では、料金相場の全体像、類型別の早見表、比較時のチェックポイント、そして公開価格のイベントHUBの料金と試算までを解説します。

【結論】イベント案件管理システムの料金相場と費用の全体像

料金相場は、初期費用・月額・課金単位の3軸で決まります。同じ月額単価でも、課金単位が「社内シート数」か「全ユーザー数」かで総額が大きく変わる点が、イベント業界では特に重要です。

fig2:料金の3軸構造(初期費用・月額・課金単位で総額が決まる)
fig2:料金の3軸構造(初期費用・月額・課金単位で総額が決まる)

料金相場の全体像:初期費用・月額・課金単位の3軸

初期費用は無料の製品から数十万円規模まで幅があります。月額は1名あたり数千円〜数万円が目安です。課金単位は、社内の管理者だけを数えるか、外部スタッフを含む全ユーザーを数えるかで、総額が数倍変わることがあります。

システム類型によって相場が変わる理由

相場が類型で変わるのは、カバーする機能範囲が異なるからです。見積請求だけの汎用型は安く、手配や収支まで含む多機能型やERP型は高くなります。機能が広いほど高いのは自然ですが、使わない機能に払うのは避けたいところです。

イベント制作では、手配と収支の両方が必要になるため、汎用型だけでは業務が完結せず、結局2つのツールを併用して総額が膨らむケースがあります。単体の月額が安く見えても、必要機能を満たすために複数契約すると割高になることがあるため、料金は「自社の業務範囲を1本でカバーできるか」とセットで見るのが失敗しないコツです。

システム類型別・料金相場の早見表(5類型を比較)

イベント向けシステムは、汎用見積請求型・労務特化型・収支特化型・ERP型・一気通貫型の5類型に整理できます。下表は、各類型の相場と課金単位・料金公開状況をまとめた早見表です。相場は一般的な傾向で、各製品の正確な金額は公式サイトでご確認ください。

fig1:システム類型別・料金相場早見表(5類型)
fig1:システム類型別・料金相場早見表(5類型)
類型代表カテゴリ初期費用の相場月額の相場(1名/月)課金単位料金公開状況
汎用見積請求型見積・請求クラウド無料〜数万円数千円〜ユーザー課金が多い公開が多い
労務特化型スタッフ手配・シフト数万円〜十数万円数千円〜数万円ユーザー課金一部公開
収支特化型制作原価・収支管理数万円〜十数万円数千円〜数万円ユーザー課金一部公開
ERP型統合基幹(大規模)数十万円〜個別見積個別非公開(要問合せ)が中心
一気通貫型案件管理×収支30,000円(税込・イベントHUB)2,980円/名〜(税込・イベントHUB)社内シート課金公開

汎用見積請求型・労務特化型の相場

汎用見積請求型は、見積・請求に機能を絞るため相場が安く、初期無料の製品もあります。ただし手配や収支は別ツールが必要です。労務特化型は、スタッフ手配やシフトに強く、初期・月額ともに中位の相場です。機能軸の比較はイベントの見積・請求システムとは(費用対効果の機能軸)を参照してください。

収支特化型・ERP型・一気通貫型の相場

収支特化型は原価・収支管理に強く、労務特化型と同程度の相場です。ERP型は大規模向けで多機能な分、初期数十万円〜と高く、料金は個別見積が中心です。一気通貫型は、案件管理から収支までを1本でカバーし、公開価格の製品もあります。

料金非公開システムの見積の取り寄せ方

ERP型など料金非公開の製品は、要件(管理人数・機能・データ量)を整理してから見積を取り寄せます。同じ条件で複数社に依頼すると、相場感をつかみやすくなります。公開価格の製品を基準に置くと、非公開製品の見積が高いか安いかを判断できます。

料金を比較するときの3つのチェックポイント

料金比較では、課金単位・隠れコスト・機能範囲の3点を必ず確認します。月額単価だけを見ると、総額を見誤ります。

課金単位(社内シート課金か全ユーザー課金か)で総額が変わる

イベント業界は外部スタッフやキャストを多く使うため、課金単位が総額を大きく左右します。全ユーザー課金だと外部スタッフの人数分だけ費用が増えますが、社内シート課金なら管理者数だけで済みます。人数課金と台数(シート)課金を取り違えないよう注意します。

fig3:課金単位の違い(社内シート課金 vs 全ユーザー課金)
fig3:課金単位の違い(社内シート課金 vs 全ユーザー課金)

初期設定・オプションなど見落としやすい隠れコスト

初期設定費・オプション機能・サポート費など、月額以外の隠れコストも確認します。安く見えても、必要な機能がオプションで積み上がると総額が膨らみます。機能不足で別ツールを併用すると、その費用も加わります。データ移行費や初期研修費が別途かかる製品もあるため、見積の内訳を項目ごとに確認しておくと、導入後の想定外の出費を防げます。

fig4:見落としやすい隠れコストの構造(初期設定・オプション・外部スタッフ課金)
fig4:見落としやすい隠れコストの構造(初期設定・オプション・外部スタッフ課金)

イベントHUBの料金と月額コスト試算

公開価格の一例として、一気通貫型のイベントHUBの料金と試算を示します。課金が社内シート数のみのため、外部スタッフが多いほど相対的な費用メリットが出ます。

料金体系:初期3万円・月2,980円/名〜(税込)・外部スタッフ定額

イベントHUBの料金は、初期費用30,000円(税込)、月額2,980円/名(税込・6名以降、1〜5名は4,980円/名・税込)です。課金対象は社内の管理アカウントのみで、外部スタッフやキャストは何名登録しても定額・上限なしです。案件管理の基本はイベント案件管理システムとは(基本と機能)を参照してください。

社内シート数別の月額コスト試算表

下表は、社内シート数ごとの月額コスト試算です(月2,980円/名・税込から算出)。外部スタッフは定額のため、この金額に人数分の追加はありません。

fig5:社内シート数別・月額コスト試算表
fig5:社内シート数別・月額コスト試算表
社内シート数月額(税込)
6名17,880円
10名29,800円
20名59,600円

原価回収の考え方は原価管理と案件別粗利の把握(コスト回収の考え方)も参考になります。料金・機能の詳細や無料での製品体験は、お問い合わせからご案内しています。

よくある質問(FAQ)

Q. イベント案件管理システムの料金相場はどのくらいですか?

A. 初期費用は無料〜数十万円、月額は1名あたり数千円〜数万円が目安です。課金単位と機能範囲で総額が変わるため、類型別の早見表で比較しましょう。

Q. 料金が非公開のシステムが多いのはなぜですか?

A. ERP型など多機能な製品は企業規模や要件で価格が変わり個別見積が中心のためです。公開価格の製品を基準にすると相場感をつかみやすくなります。

Q. 課金は全社員分の人数で必要ですか?

A. 製品によります。イベントHUBは社内の管理アカウント数のみが課金対象で、外部スタッフやキャストは何人登録しても定額・上限なしです(税込月2,980円/名〜)。

Q. 初期費用の相場はどのくらいですか?

A. 無料の製品から数十万円規模まで幅があります。イベントHUBの初期費用は30,000円(税込)で、導入時のコストを抑えやすい水準です。

Q. 月額の安さだけで選んでも大丈夫ですか?

A. 見積・手配・請求・案件別粗利まで一気通貫でカバーできるかも確認しましょう。機能不足だと別ツール費用で総額が増える場合があります。

まとめ:料金相場を踏まえた選び方

イベント案件管理システムの料金相場は、初期費用が無料〜数十万円、月額が1名あたり数千円〜数万円で、課金単位と機能範囲で総額が変わります。ERP型など料金非公開の製品も多いため、公開価格の製品を基準に置くと相場感がつかめます。

比較の際は、課金単位・隠れコスト・機能範囲の3点を確認します。とくに外部スタッフが多いイベント業界では、社内シート課金か全ユーザー課金かで総額が大きく変わるため、自社の体制に合う課金単位の製品を選ぶことが費用最適化の鍵です。

まずは無料で製品を体験してください

案件管理・見積からスタッフ・機材手配、請求・粗利管理までこれ1つで。月額2,980円から。

関連記事